04年の資料
景気の回復局面における消費と所得の関係については、
まず、
・景気が上向いて家計の所得が増加し、
・その後で消費が増えるというパターン
が通説となっている。

しかし、過去の景気回復局面では、
雇用・所得環境の改善に先行して個人消費が回復、持続的な好循環につながるという通説とは逆の
パターンも何度か発生している。

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所得増なき消費回復のメカニズムは次のように働くと考えられる。
まず、
輸出の増加やリストラの効果などにより企業部門の収益が改善する
→企業収益の改善を受けて株価が上昇する
→株価の上昇は、株式や投資信託を購入している者の金融資産残高の
　増加をもたらし資産効果を発生させる。

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グラフも載ってます。

ＧＤＰにも大きく影響する。
個人消費ＧＤＰの米は７割、日本は５割程度を占める。
消費者の動向は、景気に大きく影響するようです。